人間学部の畑中美穂准教授（社会心理学）が、新型コロナウィルス流行下の救急活動に関する全国規模のアンケート調査を行いました。その結果速報を9月8日、天白キャンパス研究実験棟Ⅱで記者会見して発表しました。新型コロナウィルス感染者の救急搬送などで不安を抱える消防職員を勇気づけるため、畑中准教授は手当やねぎらいなど物心両面の支援を、マスコミを通して広く訴えました。コロナと闘う医療従事者の過重な心身の負担には関心が集まっていますが、畑中教授は「消防職員にも意識を向けてほしい」と呼びかけました。

畑中准教授が恩師である松井豊筑波大学名誉教授（社会心理学）と共同研究し、松井名誉教授は会見に同席しました。

これまで例を見ない切り口のタイムリーな調査とあって、7社から14人が会見に出席し、突っ込んだ質疑が交わされました。

調査の目的は、新型コロナウィルス感染症の流行によって生じた救急活動の変化と救急隊員のストレスを検討し、救急現場が抱える課題を明らかにすることです。全国の消防職員に調査協力を呼びかけ、8月5日から8月28日までオンラインでアンケートを行い、2204人から有効回答が得られました。

調査結果を分析して畑中准教授は、5点の提言を行いました。

① 感染防護資器材の充実?改良

② 感染危険手当の検討　～国だけでなく自治体も～

③ PCR 検査を受けやすく

④ 組織が護ってくれているという実感が持てる職場作り

⑤ 一般の方も消防職員の救急活動に理解を

新型コロナウィルス流行下の救急活動に関する調査結果速報